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リタイアした後の生活資金…盤石ですか?

リタイアした後の生活資金…盤石ですか?

将来の年金はどうなるのかわからないので、今の仕事をリタイアした後の生活資金に不安を感じている方は多いと思います。

それは高収入の医師でも例外ではないでしょう。この記事では、医師の支出が多くなりがちな理由、老後に必要な生活資金、資産形成におすすめな方法を解説します。

この記事を読むことで、老後に必要な生活資金や資産形成に必要なことがわかるので、ぜひよんでみてください。

■年金はどうなるか分からない

現在の年金制度は今後どうなるかはわかりません。その理由について解説します。

年金制度が不透明な理由は、現役世代が支払った保険料が年金受給者への支払いに充てられているからです。

以下の表のように、現代は少子高齢化が急速に進んでいます。

出生率グラフ

(データ引用元:平成30年(2018)人口動態統計(確定数)の概況 1p(1)母の年齢別の総数より抜粋)

そのため、現役世代が現在よりも少なくなると、高齢者への年金が支払えなくなるリスクがあるのです。そのような状況になれば、受給できる年金額が現在よりも少なくなる可能性は高いです。

■医師は支出が多くなりがち

医師は高年収の職業であるものの、支出が多くなりがちであることがアンケート調査によってわかっています。

以下の表は、リクルートドクターズキャリア会員登録者へのインターネット調査です。
支出

(データ引用元:リクルートドクターズキャリア会員登録者へのインターネット調査question14

医師の世帯では、子どもの教育費や住宅ローンの費用がかさんでいることがわかります。

○ 子どもの教育費

医師の家庭で、子供の教育費が高くなる理由は、自分の子どもにも医師になって欲しいと考えている人が多いからです。

医学部の費用はとても高く、以下の表のように国公立大学で概ね350万円前後、私立になると最も高い大学では4,700万円以上に費用がかかります。
医学部教育費

 (データ引用元:河合塾医進学 国公立大学 医学部学費一覧 —入学金・授業料—, 河合塾医進学 私立大医学部学費 (ランキング) 入学金 授業料

○ 住宅ローンや車のローン

住宅ローンや車のローンについても、医師は金額が高い家や車のローンを組みやすいため、支出がかさむ傾向にあります。

さらに、食費や旅行費用などもほかの世帯より出費が大きくなりやすいです。もちろん人によって支出は異なりますが、収入が高いことで生活水準が上がりやすいということです。

このように、年収が高い医師でも支出が多くなれば、やはりリタイア後の生活資金はきちんと考える必要があるでしょう。

■老後2,000万円問題に備えた資産形成術

この章では、老後2,000万円問題に備えた資産形成術を解説します。

リタイア後の生活資金を確保するためには、資産形成をしなければならないので、ぜひ参考にしてみてください。

○老後資金の必要金額を知る

老後に備えるためには老後資金の必要額を知っておきましょう。
老後資金
厚生労働省がまとめた高齢者の生活実態によると、60歳以上の高齢者がゆとりのある生活を送るための費用は、1ヶ月平均37.8万円です。

そして、夫婦2人の高齢者世帯がもらえる基礎年金は1ヶ月約23万円です。この数字をもとに年間に必要な金額を出した結果が以下の表になります。

 

仮に、リタイア後も90歳までゆとりある生活を送るためには、生涯で5,000万円以上の資産が必要です。

○自分に落とし込んで検討する

資産形成をする際には、自分に落とし込んで検討しましょう。先程出した必要な費用はあくまでも目安の数字だからです。

例えば、以下の項目を踏まえて、将来必要な金額を考えなければなりません。

・家族人数は?
・子どもの教育費は必要?
・退職金などはもらえるのか?
・住んでいる地域は?

生活費は、住んでいる地域や家族の人数によって違います。また、子どもが医学部に行った場合と行かなかった場合では教育費用も違います。

もし、将来必要な費用が計算しづらい場合は、FPに相談してみてはどうでしょうか?将来もらえる年金額やどのぐらいの生活費が必要なのか計算してくれます。

○不動産投資がおすすめ

資産形成の方法としておすすめできるのが不動産投資です。

医師は忙しいので、「日中相場を見る」など手間のかかる投資は難しいです。しかし、不動産投資は物件さえ購入できれば、その後はほとんど手間がかかりません

また、ほかの投資と比べて変動率が低いため、収益の見込みが立てやすいです。そして、現金が必要になれば、不動産を売却することもできます。

このように、不動産投資は忙しくて時間がない医師におすすめの資産形成方法です。

まとめ

将来にわたって日本の年金が支払われるのかは不透明です。医師は年収が高い職業ですが、教育費用や住宅費用など支出がかさむケースもあります。

そのため、リタイア後にどのぐらいの生活資金が必要なのか計算した上で、適切な資産を形成していかなければなりません。

不動産投資であれば、手間もかからず収益が安定しているので、ぜひ将来のためにはじめてみてはどうでしょうか?

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